白内障手術の費用

まず、片眼の費用の目安を確認しましょう

ここでは、健康保険を使って白内障手術を受ける場合の費用をご案内します。窓口負担は、主に保険の負担割合、治療内容、高額療養費制度の適用によって変わります。

表は、片眼の手術当日の保険診療分について、高額療養費制度の適用前の概算を示しています。選定療養の多焦点レンズ代は含みません。手術の内容や、追加の処置・器具などによって前後します。具体的な費用は、診察で目の状態と保険資格を確認したうえでご案内します。

手術当日の目安と、別にかかる費用

上の表は、手術に関連する費用の目安です。手術前後には、次のような費用も必要になります。

• 術前検査：目の長さや角膜の検査、血液検査など
• 手術前・手術後の診察や、必要な追加検査
• 手術前後に使用する点眼薬などの薬剤

検査や通院の回数、処方内容は、目の状態などによって異なります。同じ月の保険診療分は高額療養費の計算に関わるため、手術だけでなく、通院を含めた費用の見通しをご相談します。

多焦点レンズ・トーリックレンズを選ぶ場合

選定療養の多焦点眼内レンズ

当院では、選定療養の多焦点眼内レンズを扱っています。通常の白内障手術に相当する部分には健康保険を使い、多焦点レンズのレンズ代（選定療養費）は別途、自費でお支払いいただきます。レンズの種類によって金額が異なるため、選択する前に、保険診療分と自費分を分けてご説明します。[5]

複数の距離で眼鏡を使う機会を減らすことを目指すレンズですが、まぶしさや光のにじみなどの特徴もあります。目の病気の有無や、運転・仕事・読書などの生活に合うかを確認してご相談します。

乱視を補正するトーリック眼内レンズ

トーリックレンズにも対応しています。乱視の程度や角膜の状態などを調べ、適した種類をご案内します。選ぶレンズの保険適用と自己負担額も、術前に確認します。

高額療養費制度で負担を抑えられる場合

高額療養費制度は、保険診療で支払う医療費の自己負担が、年齢・所得に応じた上限を超えたときに負担を軽減する仕組みです。1か月は、1日から末日までで数えます。[1][2]

70歳以上の方には、外来の自己負担について個人ごとの上限があります。2026年8月〜2027年7月の主な区分は、次のとおりです。

現役並み所得の方（3割負担）などには、別の上限額が適用されます。ご自身の区分は、加入している健康保険にご確認ください。制度には年間上限や多数回該当などもあります。[1]

支払いのイメージ：片眼・両眼、同じ月の場合

次の例は、手術関連の医療費を片眼15万円（10割の総額）と仮定し、仕組みを分かりやすく示したものです。術前後の検査・診察・薬剤などが加わると、実際の金額は変わります。

上限額の適用区分が確認でき、ほかの条件に該当しない場合の例です。65歳の例は、85,800円＋（300,000円−286,000円）×1％で計算しています。窓口での支払い方法や、後日の払い戻しについては、次の項目をご覧ください。[1][3]

左右の手術の間隔や日程は、目の状態と通院のご事情を優先してご相談します。

窓口の支払いと、後日の払い戻しについて

マイナ保険証などで、限度額を確認できる場合

医療機関が限度額情報を確認できる場合は、対象となる窓口負担を限度額までに抑えられます。受付で、マイナ保険証と限度額情報の利用についてご相談ください。[4]

マイナ保険証を使わない場合は、年齢・所得区分などに応じて、限度額区分が分かる資格確認書や「限度額適用認定証」などの確認が必要になることがあります。必要な手続きは、加入している健康保険へお問い合わせください。

他の医療機関・薬局の支払いがある場合

同じ月の保険診療分は、年齢などの条件に応じて合算の対象になります。複数の医療機関などで支払った分は、後から保険者で計算し、払い戻しが必要になる場合があります。マイナ保険証を使った場合も、すべての支払いがその場で一括精算されるとは限りません。領収書は保管してください。[4]

70歳未満の方では、合算対象となる自己負担額にも条件があります。ご自身の場合の合算や申請方法は、加入している保険者へご確認ください。

費用について、手術を決める前にご相談ください

ご自身の所得区分や制度が分からなくても、ひとりで調べ切ってから受診する必要はありません。受付や術前の相談時に、費用が気になっていることをお伝えください。

• マイナ保険証または資格確認書など、保険資格を確認できるもの
• お持ちの場合は、限度額の区分が分かる書類
• ほかの医療機関への通院や、現在使っているお薬の情報

当院では、診察で目の状態を確認し、手術と通院の予定に合わせて費用の見通しをご説明します。所得区分や制度の詳細は、市区町村の国民健康保険・後期高齢者医療の窓口、勤務先の健康保険組合などが確認先になります。

制度の掲載時期について

制度の上限額は、厚生労働省の2026年8月〜2027年7月の資料をもとに掲載しています（確認日：2026年11月5日）。2027年8月以降は所得区分や外来上限などの見直しがあるため、受診する時期の制度と、ご自身の適用区分をご確認ください。